日本株 売買低迷が深刻 ピークの2割に

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日本株の売買減少が続いている。東京証券取引所市場第1部の1日平均の売買高はピークを記録した2013年5月の2割前後の水準に落ち込んでいる。日銀による上場投資信託(ETF)の買い入れで株価のブレが抑えられ、短期の値ざやを狙った売買が入りにくくなっている可能性がある。足元では米中貿易摩擦の長期化や、世界的な景況感の悪化も重なって投資家心理が萎縮し、薄商いに拍車が掛かっているようだ。
東証1部の1日あたり売買高は7月、約10億4500万株と、04年7月(約10億2500万株)以来、約15年ぶりの水準に落ち込んだ。8月は11億4200万株とやや持ち直したものの、9月(6日まで)は10億800万株と再び売買が低迷している。
13年5月の1日あたり売買高は46億6500万株強に達した。その前月に日銀が「異次元緩和」に踏み出し、外国人投資家などの買いが膨らんだ一方、売り方も買い戻しを余儀なくされたためだ。
当時の日経平均株価は1万3000~1万5000円台にとどまっていた。足元で日経平均は2万1000円台を回復してきたが、それでも売買代金は落ち込んでいる。9月(同)の1日あたり売買代金は1兆7700億円強と13年5月(3兆6000億円強)の半分程度でしかない。
日銀によるETF買いの副作用を指摘する声がある。株安局面では日銀のETF買いが入るため、日本株は狭い範囲を行き来するレンジ相場が続いている。この結果、「短期の値幅取りを狙う海外勢などの日本株への関心がますます薄れてきている」(三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘氏)。米中摩擦に収束の気配がみえず、中長期の投資家も身動きはとりにくい。
売買の厚みがないと大きなショックが加わった際、株安に歯止めがかかりにくくなる。日本株は脆弱性を増している可能性がある。

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