旅行直前 航空券払い戻せる? 病気なら特例措置も

旅行直前 航空券払い戻せる? 病気なら特例措置も

旅行に出発する直前に体調を崩し、キャンセルせざるを得ない場合、「航空券の払い戻しなどは受けられない」と思い込んでいる人もいるだろう。こうしたやむを得ない事情は、航空会社によっては一定の条件のもと「救済」されることもある。
飛行機で予定どおり移動できないケースとしては、天候などによる不可抗力、機材トラブルなど航空会社に起因するもの、旅行する本人の都合によるもの――の大きく3つがある。格安航空券など運賃のタイプにもよるが、不可抗力の場合は便の変更や払い戻しが受けられることが多く、航空会社に起因する場合はさらに宿泊費などの補助が受けられることもある。
一方、「急に仕事が入った」といった本人の都合によるキャンセルや変更は通常、一定の手数料を支払うことになる。出発日が近づくほど手数料はかさみがちだ。
出発当日に急に体調が悪くり、キャンセルせざるを得なくなった場合はどうなるのだろう? こうしたケースでは、特例的に手数料なしで航空券の払い戻しを受けられたり、別の便に変更できたりすることがある。
払い戻しの手続きは(1)出発時間より前に航空会社の公式サイトや電話などでキャンセルや変更の手続きをする(2)病院で受診して医師の診断書を取得(3)航空会社に診断書を提出――だ。診断書の提出は後日で構わないし、郵送でもOK。ただ、診断書の取得には数千円かかるため、本当に特例を受けるのが有利かどうかは一考したい。
本人ではなく同行者が病気になった場合、こうした対応はあるのだろうか? 日本航空によると「例えば大人5人のグループで出かける予定で、1人が病気になり旅行を取りやめた場合、ほかの4人についても航空券の払い戻しなどの特例措置を適用する」(広報グループ)という。
複数の航空会社がキャンセルなどについて「人道的な配慮に基づいて特例措置をとる可能性がある」としている。子どもが病気になったり、自分が病気になってしまい子ども1人で搭乗させるわけにはいかなかったりするケースなどでも、特例措置を受けられる可能性は高い。
格安航空会社(LCC)では、購入した時点でキャンセルできない運賃のタイプもある。一方、事情によっては対応してもらえる場合もあるため、早めの連絡・相談が重要になる。また、ピーチ・アビエーションは「Peachチケットガード」という保険商品を用意しており、別途保険料を支払うことで、万一の際に航空券の代金の補償を受けることができる。
航空券の払い戻しなどについて、各社の公式サイトに国内線の記載はあるが、国際線は明記されていないこともある。国際線は購入窓口や運賃のタイプによって対応の内容や、対応が可能かどうかが分かれるため、個別に相談する必要がある。記載がないからといって対応してもらえないわけではないようだ。
鉄道はどうだろう。JRは出発当日の急病なども含め、本人の都合に対する特例措置は設けていない。有効期間が長い乗車券と、指定席特急券を別々に購入することができるうえ、指定席で乗る予定だった特急列車に乗り遅れても、当日中は後続の特急列車の自由席に乗ることができる。そもそも、この対応が特例措置といえる。
なお、新幹線が2時間以上遅れた場合は特急券が全額払い戻しされることや、列車の運休により5日以上使用できなくなった定期券や回数券などは、延長や払い戻しの措置があることも見落としがちな対応だ。
楽しみにしていた旅行に予定どおりに出かけられるのが一番だが、急病などの不測の事態に対する金銭面での対応をきちんと把握しておけば、残念な気持ちも少しは和らぐのではないだろうか。

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