世界の株価 景気不安視 日経平均4日で800円下げ

世界の株価 景気不安視 日経平均4日で800円下げ

株価の頭打ち感が世界的に強まってきた。景気の悪化懸念が重荷となっているためで、日経平均株価は8日、大幅に4日続落して前日比430円安で終えた。米国や欧州、中国でも株価は弱含んでいる。米金融政策が引き締め姿勢から距離を置いたことなどを受け、世界の株式相場は2018年末以降、反発を続けてきたが、じわじわと強まる景気不安に耐えきれなくなってきた構図だ。
日経平均は続落した4日間で合計約800円下落した。個別銘柄では前日に業績を下方修正した川崎汽船が一時13%安と急落。日本郵船などほかの海運株も売られた。海運はグローバル景気に業績が左右されやすい銘柄の代表格だ。
8日は欧州市場でも売りが続き、独DAX指数と仏CAC40指数は3日続落となっている。同日の米ダウ工業株30種平均は5日続落で始まり、直近高値比の合計下落幅は800ドルを超える場面があった。ドイツ銀行やJPモルガン・チェース、シティグループなど金融株の下げが目立つ。
「世界の主要中銀による引き締め姿勢の後退という材料よりも、世界的な景気懸念という不安要因に目を向けざるを得なくなってきた」ことが大きい。
米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長が利上げ休止を示唆したことなどをきっかけに、世界の株価は反発を続けてきた。だが足元では、中国景気の減速を示す経済統計などが相次ぎ、中国政府は19年の経済成長率の目標を「6~6・5%」に引き下げた。
景気不安は欧州にも及んでおり、欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁は7日発表した声明文で「不透明な地政学要因が継続するなか保護主義の脅威、新興国市場が脆弱であることが景気心理に影響を及ぼしている」と指摘。19年のユーロ圏の成長率見通しを1・1%と3カ月前比で0・6ポイント下方修正した。
景気が比較的しっかりしているとされる米国でも小売売上高や中古住宅販売は弱含んでいる。アトランタ連銀が試算する2019年1~3月期の国内総生産(GDP)は6日時点で、0・5%増と低成長を示している。
景気減速を示唆するシグナルが多数点灯し、世界的な株売り圧力につながっている。株安トレンドが徐々に鮮明になるなか、「相場の流れに乗って取引するファンドの一種、CTAも売りに動き始めている」との声も聞かれた。
世界の株価は昨年末以降、急反発し、例えば米ダウ平均は直近安値から約2割上昇した。「短期の戻り相場」と割り切っていた投資家も少なくないとみられ、景気不安が払拭されないままだと、株安圧力が当面はくすぶり続ける恐れがある。

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