民間企業は今年もボーナス減少 平均給与も大幅減

民間企業は今年もボーナス減少 平均給与も大幅減

昨年は夏のボーナス・冬のボーナス共に減額もしくは支給されないと言ったサラリーマンが多かったのでは無いでしょうか。

昨年は混乱も一定落ち着き、多くの企業が決算を上方修正し、更には内部留保を増やしているそうです。

それも、昨年1年間に民間企業に勤めるサラリーマンの平均給与が2年連続減少していることを知りながら、経営者は厳しいですよね。

今回は、サラリーマンの給与について考えてみたいと思います。

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米国株投資で馬車馬を脱出 その後は サラリーマンになると、思考回路を停止させるために多くの会社は無理難題を押し付けてきます。 ...

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新型コロナ感染拡大前から既に減少していた

まず、一昨年は、未知のウイルスである新型コロナによる影響もあったのだと理解できますが、平均給与が2年連続減少したと言うのは正直驚きました。

アベノミクスの最終年度と言っても良いタイミングで、経済は発展しつつも、サラリーマンの平均給与が実は減少していたと言うことが分かります。

内訳としては、全体平均で約430万円、正社員が約500万円で非正規が約170万円と言うことです。

特に宿泊業や飲食業では平均給与が250万円前後と、日本国内で暮らしていくのには相当厳しい、年金生活者の水準と言えます。

そんな中、企業の決算が上方修正されるのにも関わらず、内部留保を増やす中で、ボーナスも減少すると言う声が聞こえてくるのは厳しい世の中です。

今回のような事態に備えておく必要性

会社は今回のような事態になると、我々社員の生活を守ってはくれません。

我々自身も金融リテラシーを高め、万が一の際の給与・ボーナス収入源に対応するように準備をしておく必要があります。

例えば、米国株式投資や不動産投資が挙げられます。

また、プログラミングなどのスキルを磨き、万が一仕事が休業し、給与収入が減少もしくは途絶えてしまった場合の備えをしておく必要があると思います。

私は不動産投資を行なっておりますので、給与に加え毎月賃料収入があり、こちらを余剰資金として更に投資へ回しています。

皆さんも、不動産投資へチャレンジしてみませんか。

今回もご覧いただきありがとうございました。

今の10代、20代の考え、生活スタイルがどうなるかが、今後の世の中を作って行くのだと思います。

アーリーリタイアを目指す方へご紹介。

FIREとは「FIRE(Financial Independence, Retire Early:経済的に独立して早期退職)」の頭文字を取ったものです。

私がFIREを強く意識し始めたのは、不動産投資をし給与収入以外の定期収入を得ることができたことがきっかけです。

私が行なっている不動産投資、マザーズ上場のGAテクノロジーズ社で不動産投資を始めたことをきっかけにより深く知ることとなりました。

新型コロナ禍でも成長が止まらない同社を知るためにまずは資料請求してみませんか。

とても勉強になります。

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不動産投資については、こちらの動画参考になりました。

参考になれば幸いです。

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