ハザードマップを見ながらマンションを選ぶ時代 どんな備えが必要なの?

ハザードマップを見ながらマンションを選ぶ時代 どんな備えが必要なの?

最近では、毎年のように豪雨による大きな災害が発生しています。気候変動に関する国際的政府間機関のIPCC(Intergovernmental Panel on Climate Change)は、今のまま温暖化が進めば2040年には世界の気温が産業革命前よりも1.5度上昇し、猛暑と豪雨が増加すると警鐘を鳴らしています。そんな厳しい環境を迎えつつある私たちですが、マイホーム選びにおいても環境を意識することで、見方が変わってくるのではないでしょうか。「水害」を意識した注意点をまとめました。


マンションの高層階に住んでいても水害と無縁ではない

2018年7月上旬に発生した西日本豪雨では、河川が氾濫し家屋が浸水・倒壊し多くの犠牲者が出ました。

現在マンションの高層階に住んでいる、あるいはこれからタワーマンションに住むといった方々は水害を気にしなくていいでしょうか?東京や大阪などの都市では、大都市ならではの「都市型水害」と言われる被害が発生しています。「都市型水害」は山間部で起きる災害とは違い、大都市の構造が原因となり発生する災害です。具体的に「都市型水害」では、どのような被害が起きやすいのでしょうか。

「都市型水害」が発生するメカニズムとは?

都市部では地表がコンクリートやアスファルトで覆われているため、雨水などが地面にほとんど浸透しません。そのため、下水道や雨水管で雨水を排出する仕組みになっています。しかし、そのシステムでは一度に処理できる水量に限界があるため、一定量を超える集中豪雨が発生すると対応できなくなります。

そして、下水道などで処理されない雨水は行き場を失い、地下街や地下鉄に流れ込んでしまうのです。さらに雨水は低地や窪地にも流れ込みますので、このような地形の場所にある建物では注意が必要です。

マンションのライフラインがストップ、孤立状態になることも

「高層階だから水害には関係がない」ということもありません。建物の土台や敷地に影響があれば大掛かりな修繕が必要になりますし、地下に駐車場があるマンションであれば駐車場全体の修繕が必要になるかもしれません。

費用負担だけではありません。地下への浸水によって水道管や電線の配管が破壊され、断水や停電などが発生する可能性があります。さらに地表まで浸水することになれば、電車や車での移動ができなくなるだけでなく、マンションが孤立し、電気、水、ガスといったライフラインがストップする可能性もあります。非常用電源があるマンションもありますが、それでも耐えられる日数には限りがあるしょう。

「ハザードマップポータルサイト」でリスクをチェック

集中豪雨による水害の被害が増加しているこのような時代には、マンションのデザインや立地以外にも、ハザードマップをチェックしながらマンションを選ぶ視点も必要です。

とくに河川の近くの物件を購入する方や低層階に住む方は、どれくらい浸水しやすいかを確認した方がよいでしょう。ハザードマップは、国土交通省のハザードマップポータルサイトで確認することができます。洪水のほか、土砂災害、津波のリスクを調べることができます。

ハザードマップを見るには、大きく分けて2通りの方法があります。1つは、各市町村で作成したハザードマップを見るという簡易なものです。もう1つは住所や場所の名前で検索し、そのエリアにどんな災害リスクがあるかを詳しくリサーチするものです。

どちらも下記のサイトから検索できますので、ぜひチェックしましょう。

国土交通省ハザードマップポータルサイト

真夏や真冬を想定して防災グッズを準備する

また、マンションで孤立することなども想定し、防災グッズを用意することも大切です。「避難をすることになった」「マンションで孤立した」といったシーンを想定し、非常用の食料、飲料水、簡易トイレ、灯りといったアイテムの準備をしておきましょう。その際、真冬や真夏といった一番過酷な季節を想定して準備するのもポイントです。夏が始まる前に塩飴をプラスする、冬が始まる前に防寒具をプラスする、などです。

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