「異常値」が示す荒れ相場 「下がれば買い」崩れる可能性も
株式市場で投資家の動揺が収まらない。26日の日経平均株価は前日比179円安と、前日の米国株急落のわりに落ち着いた動きにみえる。だが市場データを分析すると、見た目以上に市場は揺れており、投資家の予想を超える異常な値動きが過去20年ではなかった高頻度で発生しているという。下落局面で買い向かうというここ数年の勝ちパターンは崩れる可能性がある。
「思ったより大きな売りも買いも出ていないけど」。26日、日経平均が下げ幅を縮める中でもあるベテラン日本株トレーダーは浮かない様子だった。「過去の経験通りにいかない相場になるのではないか」
不安の原因は何か。１つは、実体経済の支えなしで、金融緩和で上昇してきた株価への違和感だ。つい最近まで米欧株は最高値、日本株も28年ぶり高値圏にあった。この状態で株価が本格的な調整を始めた場合に「反動がどれほど大きくなるのか、経験したことがない」（国内証券）という。
この違和感が杞憂（きゆう）とはいいきれないことを示すデータもある。
モルガン・スタンレーは、市場の揺れは見た目以上に大きいと指摘する。株式のオプション市場で織り込まれていた予想変動率と、翌日の実際の株価がどれくらい乖離（かいり）したのかのデータを計量分析したところ、統計学上、極端な外れ値を示す「３シグマ」となる頻度が今年は目立つという。
この外れ値になる確率は１年に１度あるかないかだ。今年は日米欧の株式市場で既に４回起きており、2019年通年に並んだ。債券、商品、外国為替など株式以外の資産でも頻発している。この状態が続くと「過去20年で最多になる」という。同じオプション価格から算出する米ＶＩＸ指数や日経平均ボラティリティー・インデックス（ＶＩ）は危険水域の手前で踏みとどまるが、野村証券の高田将成氏は、その差は「オプション価格などに定量的に織り込みきれないリスク要因の多さ」からくるとみる。
https://xn--40-1b4aw96k573b4a6959a04f.tokyo/post-870
もっとも、世界景気が回復基調に戻るなら、今は投資のタイミングのはずだ。市場を覆うもう１つの不安は、新型コロナウイルスの感染拡大が「グローバル化が本格的に進んだ中での大流行という未経験の領域」であるためだ。
世界で政策総動員が叫ばれるが、供給網の混乱が長引けばインフレ圧力が強まり、新興国などで金融政策の余地が狭まる。一方で過大な対策は「債務膨張でチャイナ・ショック再来のリスクが高まる」。なかでも日本は「感染症対応に後れをとったとみなされた」（国内運用会社）といい、海外上場の上場投資信託（ＥＴＦ）などを通じた資金流出に歯止めがかからない。
長期にわたる緩和相場での正解は「下がれば買い」だった。だが極端な動きが頻発する荒れ相場がこの先も続くならば、「上がれば売り」に勝ちパターンが転換する可能性がある。この下げ局面で投資家はどう動くのか。難しい判断を迫られている。
